抄録

• 研修会① 眼科「学童期におけるデジタル機器による視機能の弊害」

  宮崎眼科医院

  宮崎　隆一

  　「近視」。この言葉を聞いて深刻なイメージを持たれる方はどれだけいるだろうか。
  文部科学省保健統計調査では、児童生徒らの視力検査で「裸眼視力1.0未満の者の割合」は年々増加している。その中で近視児童は8割と推定されている。近年、近視は世界的にも増加傾向にあり、まさに「超近視時代」の到来である。
  近視の発生は、遺伝的な要因より環境的な要因が強く、その原因の一つに、「目とモノの距離」が重要視されている。つまり、近見視を主とするスマートフォンやタブレットなどデジタルデバイスの普及に影響があると言われている。また、近視児童の8割は軸性近視と言われ、眼球の長さ（奥行）が伸びていることが明らかになってきた。この伸びは元には戻ることはない。この伸びは、緑内障や眼底の病気を合併する「病的近視」を発症する。WHOは、2050年には世界人口の約半数にあたる50億人が近視になるとの試算を公表し、目の機能を著しく低下させ失明に至る可能性があるとして「公衆衛生上の危機」と警告を促している。
  このような状況の中で、2019年12月に文部科学省から、「Society5.0時代を生きるすべての子どもたち（障害児童を含む）の可能性を引き出し、個別最適な学びと協働的な学び及び学校の働き方改革を実現する」ため、2023年までに義務教育段階にある全生徒に学習用端末を1人1台導入し、ICT教育を推進するGIGAスクール構想が提唱されている。さらに、新型コロナウィルス感染症の感染拡大に伴う自粛政策、オンライン授業の増加による影響でさらなる学童近視の増加と重症化が懸念される。
  今回、学校保健視力検査の歴史、近視研究の流れそして、コロナ禍での近視発症状況などを紹介し、現在の児童生徒のデジタルデバイス使用の現状を踏まえて、その弊害について述べてみたい。また、「近視進行抑制」の治療法及び他国の近視対策の取り組みを紹介し、行政・眼科医療従事者・教育関係者に対して、GIGAスクール構想とウィズコロナ時代における「日本の学校健診と近視対策」の在り方を見直す必要性を考えてみる。

  【講師略歴】

  1983年

  獨協医科大学卒業

  1984年

  熊本大学眼科学教室入局

  1989年

  宮崎眼科医院開業

  2000～2004年

  鹿本郡市医師会理事

  2004年～

  鹿本郡市医師会副会長

  2010～2019年

  熊本県眼科医会理事

  2012～2019年

  日本眼科医会「診療・介護報酬検討委員会委員」

  2014年～

  熊本県医師会理事「学校保健・産業保健担当」

  【役職】

  • 医療法人隆誠会　宮崎眼科医院　理事長
  • 鹿本医師会副会長
  • 熊本県医師会理事

• 研修会② 耳鼻科「小児期における後天性難聴および進行性難聴」

  熊本大学病院　耳鼻咽喉科・頭頸部外科
  耳鼻咽喉科・頭頸部外科「中耳疾患・小児難聴」担当医

  伊勢　桃子

  　近年、新生児聴覚スクリーニング検査の重要性が啓蒙され、全国的に、検査費用の公費負担の割合も徐々に増えてきており、ほとんどの先天難聴児を早期から診断し、聴覚環境を整え、療育を開始することが可能となってきている。しかしながら、言語獲得後の小児期の難聴については、本人の訴えが乏しい場合は発見が遅れることもあり、学校健診における聴力精査および診察は大変重要な位置づけであると考える。これを裏付ける報告として、日本耳鼻咽喉科学会学校保健員会による「令和2年1月　耳鼻咽喉科学校保健の動向」によると、2019年度の耳鼻咽喉科健康診断全国定点調査で難聴が疑われた児の割合は、小学生0.90％、中学生0.63％であった。また、「難聴の疑い」から事後措置を経て学校に報告された真の難聴児の割合は、小学生0.30％、中学生0.35％であった。このことから、難聴疑いとされた小学生のうち約1/3が、中学生は約半数が、実際に感音難聴を呈していたことがわかる。
  学童期・青年期の後天性難聴で留意すべき疾患として、外傷、真珠腫性中耳炎、滲出性中耳炎、ウイルス感染（髄膜炎、ムンプス、帯状疱疹等）、若年発症型感音難聴、音響外傷、機能性難聴、聴覚情報処理障害などが挙げられる。また、先天性難聴の原因として最も多いことで知られる遺伝性難聴であるが、疾患によっては、後天性に難聴が進行する可能性があるものもある。症候性難聴では、鰓弓耳腎症候群（BOR）、Usher症候群、骨形成不全症(Van der Hoeve症候群)、Alport症候群、神経線維腫症、Pendred症候群、ミトコンドリア脳筋症、ムコ多糖症などが挙げられ、また、非症候性難聴では言語習得後に起きうる難聴の遺伝形式として常染色体優性遺伝が多いとされている。小児期に発症する難聴および進行する難聴についての知見を深めることは、学校健診に携わるうえで非常に大切であると考える。
  難聴を呈している児童生徒に対しては、家庭や学校での配慮が必要となってくるが、特に今般のCOVID-19感染拡大の状況下では、マスクの着用により口元を見て会話を行うことが難しくなったり、ソーシャル・ディスタンスを保つことやオンライン授業の導入により聞き取りの難しさや聞き直しにくさを感じる児童が多くなることが懸念される。このため、より一層話し方の配慮や視覚情報の併用が重要となる。

  参考文献：日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会　学校保健委員会
  「令和２年１月　耳鼻咽喉科学校保健の動向」
  「難聴をもつ小・中・高校生の学校生活で大切なこと　先生編」

  【学歴・職歴】

  平成15年

  佐賀大学医学部医学科 卒業
  熊本大学 耳鼻咽喉科頭頸部外科 入局
  大学病院・熊本市民病院・天草中央総合病院 勤務

  平成18年

  熊本大学大学院医学教育部 頭頸部感覚病態学分野 入学

  平成22年

  大学院 卒業　医学博士 取得

  平成27年

  熊本大学病院 耳鼻咽喉科・頭頸部外科 助教

  令和3年

  熊本大学病院 耳鼻咽喉科・頭頸部外科 講師

  【資格・活動歴】

  • 日本耳鼻咽喉科学会認定 耳鼻咽喉科専門医・指導医
  • 日本耳科学会 会員/ 日本聴覚医学会 会員
  • 熊本県新生児聴覚検査協議会委員

• 研修会③ 内科「成長曲線を用いた学校検診システム運用の実際～判定基準とその後の対応」

  九州学校保健協議会　成長発育・小児生活習慣病等部門　専門委員会委員
  熊本大学大学院生命科学研究部　小児科学講座　准教授

  松本　志郎

  平成26年4月、学校保健安全法施行規則の一部改正が行われ、「座高の検査を必須項目から削除することに伴い、児童生徒等の発育を評価する上で、身長曲線・体重曲線等を積極的に活用することが重要となる」という通知が出された。これを受け、日本学校保健会によって「児童生徒の健康診断マニュアル」の改訂、成長曲線作成プログラムである「子供の健康管理」の作成と全国の国公私立小・中・高校への配布が行われた。これにより、平成28年度から学校健診における、成長曲線を用いた児童生徒の発育評価が始まった。しかし、これまで成長曲線に馴染みのない学校医や養護教諭も多く、対応に混乱も認められた。また、事後措置に関する統一された基準がないため、地域や学校に活用が委ねられているという問題点が明らかになっている。このような背景から、九州学校保健協議会成長発育・小児生活習慣病等部門では、実態調査を行なった。その結果、成長曲線を作成しているのは、九州全体で小学校の71.9％、中学校の60.7％であった。県別にみると、小学校では、福岡県60.9％、佐賀県71.5％、長崎県94.6％、大分県33.3％、熊本県83.1％、宮崎県77.0％、沖縄県73.9％、中学校では、福岡県46.9％、佐賀県59.8％、長崎県95.2％、大分県25.0％、熊本県76.3％、宮崎県50.5％、沖縄県56.9％であった。作成後は、学校医に相談する49.3％、受診勧奨27.3％、注意喚起20.1％、何もしていない10.8％、その他15.3％であり、学校医への相談案件が多くなっていることがわかった。学校医への相談は、相談しやすい82.2％、相談しにくい6.0％、その他11.8％であった。その他の内容についての自由記載では、内科検診に間に合わず相談できなかった、保護者から相談時のみ学校医に相談等があった。学校医の対応は、参考になった72.3％、参考にならなかった4.9％、その他22.7％であった。今回、九州学校検診協議会として行ったアンケート調査で、成長曲線を活用する必要性を理解されていない学校も一定数存在し、成長曲線を活用する重要性の理解が完全には浸透していない現状が明らかとなった。このような実態調査から、成長曲線を用いた健診の重要性への理解、地域医療に適した受診体制の整備、養護教諭・学校医へのサポートなどが重要であることがわかった。本研修講演では、調査により明らかになった各地域での運用の実際を紹介するとともに、協議会で作成した受診勧奨の基準並びに具体的な対応について、学校医向けに作成している資料（案）を紹介する。

  【略歴】

  平成10年3月

  熊本大学医学部 卒業

  平成10年4月

  熊本大学医学部附属病院臨床研修

  平成15年4月

  21世紀ＣＯＥジュニアリサーチアソシエイト

  平成18年4月

  日本学術振興会特別研究員

  平成21年4月

  熊本大学医学部附属病院周産母子センター 助教

  平成22年〜平成24年

  ドイツハイデルベルグ大学小児病院

  平成26年5月

  熊本大学医学部附属病院総合周産期母子医療センター 講師

  平成26年11月

  九州学校保健協議会 専門委員会 委員

  平成28年2月

  熊本大学生命科学研究部小児科学講座 准教授

  【学会等】

  • 日本小児科学会（専門医・指導医）
  • 日本先天代謝異常学会（評議員）
  • 日本アミノ酸学会（評議員）
  • 日本小児内分泌学会
  • 日本未熟児新生児学会
  • 日本周産期・新生児医学会
  • 日本分子生物学会
  • 日本再生医療学会
  • 日本肝臓学会
  • 日本マススクリーニング学会
  • ヨーロッパ先天代謝異常学会
    (Society for the Study of Inborn Errors of Metabolism)
  • 米国先天代謝異常学会
    (Society for inherited metabolic disease)